ジュンク堂池袋１Ｆに出版ダイジェストコーナーを開設！

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リバイバルNIPPON　再生の叡知結集！

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―育て起業家！―

『ベンチャー企業経営論』

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金井一頼・角田隆太郎編
A5判　2310円（税込）
有斐閣（ この本のページ ）

　バブル経済崩壊以降、デフレに陥った日本経済は、一向に回復の兆しが見えません。

　この日本経済の閉塞感を打開するには、ベンチャー企業による新産業創出が不可欠です。

　本書は、ベンチャー企業の創業と経営に関する多様な現象を解明することをめざして、理論的フロンティアをしっかりと踏まえた上で、実際のベンチャー創造にも貢献できるよう包括的・体系的に執筆されたユニークな「理論的実践書」です。

　戦略、組織、マーケティング、ファイナンスなど、ベンチャー企業の経営に関わるさまざまな課題を分析できる、最新かつ総合的なベンチャー企業経営論を展開しています。

　また、現実の姿を通じて生きたベンチャー企業経営を学ぶことができるように、随所にケースが挿入されています。

　これから起業、独立をめざす人にとっては、起業のノウハウの習得、ビジネスプラン作成に便利な必携書です。

　平成一四年度中小企業研究奨励賞本賞を授賞。

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―実態把握〜計画〜実行を詳解―

『企業再生の実務』

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企業再生実務研究会著
A5判　4200円（税込）
きんざい

　政府はこの1月、産業再生機構設立のための法案を国会に提出、日本経済再生への取組みが本格化している。法案の背景にあるのは、単に金融機関の不良債権を最終処理するだけではなく、過剰債務企業が抱える優良な経営資源の再生をも同時進行させなければならないという基本認識である。

　過剰債務企業再生の成否は、企業経営者と債権者である金融機関が協力して、適切な再生計画を策定し、きちんと実行していけるかどうかにかかっている。そのためには、関係者が、企業の実態を正確に把握したうえで、関連する金融スキル、法律、会計、税務に関する知識を共有する必要がある。

　本書は、銀行、コンサルティング会社、会計・税務事務所に所属し、企業再生のための分析・支援・アドバイスに日々携わっている執筆陣が、できるだけ実務に則して解説した、企業再生マニュアルである。また、本書の根底にある「キャッシュフローと企業価値」は、再生企業に限らず、担保主義に代わる評価概念として、いま急速に広がっている考え方である。

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―事業の再構築のため―

『合併・分割』

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島飼重和・大野木孝之監修
B5判　3990円（税込）
税務経理協会

　株式の相互持合が解消しつつあり、企業経営者は、機関投資家、株主、市場の目を意識した経営をする必要がある。株主資本コストを意識しつつ高収益をあげなくてはならない。そのためには、ROE（株主資本利益率）、ROA（総資本利益率）等、経営効率を適確に示す経営指標を採用し、企業競争力を増加させなければならない。収益向上につながる経営手法として、グループ企業の再編成、企業買収、取締役会等の改革、不採算部門の整理、カンパニー制の採用などがある。

　こうした企業行動は、高度な戦略性、周到な計画、幅広い専門知識なしには成功へ導き得ない。

　事業再編成の実行は、商法等の法務知識はもとより、会計実務、税務問題もクリアにされて行われる必要がある。総勢26人の弁護士、会計士、税理士が各人のノウハウを持寄り、執筆した好評書。

　本書は、経営者、経営戦略担当者、企業法務・経理・税務担当者等の実務担当者の方々が、真に役に立つ基礎的・実務的知識が得られるように書き下ろされた実用書である。

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―ドイツから再生の道を探る―

『日本経済再生論』

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相沢幸悦著
四六判　2100円（税込）
同文舘出版（ この本のページ ）

　平成大不況は、明治維新期に形成された中央集権制をはじめ、「アメリカ依存型」経済、「国土破壊型」公共投資など戦後形成された日本の経済システムに根本的な転換をせまるものである。

　平成大不況を克服するためには日本経済はどうすればよいのか？　そこで参考になるのが、日本と同じ敗戦国でありながら持続的な経済成長を実現してきたドイツである。ドイツは「社会的市場経済」の理念のもと、競争原理を徹底的に導入すると同時に、競争によって生じる社会的な歪みを是正し、社会的公平性を確保するために政府が経済運営にある程度関与してきた。また、ドイツでは地方自治体の自主性が確立しているため、市町村では、住みよい街づくり、環境保護、地域振興などに積極的に取り組むことができる。

　本書は、日本経済の問題点を浮き彫りにした後に、ドイツの経済運営や、活き活きとした街づくりから日本再生のための道を探ったものである。平成大不況を克服し、新生日本経済を構築するうえで、多くの示唆を与えてくれる内容となっている。

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―人はなぜ繋がるのか―

『イタリアの起業家ネットワーク』

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稲垣京輔著
A5判　3780円（税込）
白桃書房

　日本では地域経済の衰退や産業集積の崩壊が深刻さを増しているが、イタリアではどのように活気ある産業集積が形成されてきたのであろうか。

　本書の目的は、いくつもの企業が地域内に誕生するプロセスを人と人とのつながりの中から読み解くことである。分析対象は企業の誕生である。

　イタリア・ボローニャの包装機械メーカーを事例としながら、起業家が形成するインフォーマルなネットワークの発展を媒介として数多くの企業が生成し集積していくプロセスを明らかにする作業を丹念に行っている。

　産業集積研究の分析視角は多岐にわたる。それは同時に既存の学問領域を超えるものであり、経済学、経営学、地理学、社会学などを含む形で学際的に広がりつつある。本書では、「スピンオフの連鎖」という概念を導入し、複数の企業が連鎖して誕生するプロセスこそ、産業集積の発生と発展を明らかにする上で本質的なプロセスを含んでいると考え、企業間の関係性ではなく、むしろ人と人との関係に着目して議論を展開する。

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―景気回復の決め手はデフレ脱却―

『日本の大停滞が終わる日』

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原田　泰著
四六判　1995円（税込）
日本評論社

　一九九一年、それまで高い成長を遂げてきた日本経済は急速に失速し、その後十年以上の長期にわたって停滞を続けている。これは三〇年代の「大恐慌」に比すべき「大停滞」と呼ばれるべきだろう。では、この「大停滞」の原因は何か、そこから脱する方法は何かを探ったのが本書である。

　一般には、日本の大停滞の原因は、日本型経済システムが経済のグローバル化に対応できないという「構造問題」にある、と考えられがちである。しかし、規制緩和の遅れなど日本のシステムの問題は以前からのことであり、90年代に入って一挙に問題を起こす原因となったとは考えられない。本書では、このほか、「バブル反動説「銀行不良債権説」などをマクロ経済学的に検証し、大停滞の原因を、探偵が犯人を突きとめていくように追っていく。そこで明らかになった結論は、大停滞の原因は「デフレをもたらした金融政策の誤り」というものである。一般に思われているよりも金融政策の影響力は大きく、その誤りを正してデフレを脱却するときこそ、「大停滞」の終わる日となる。

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―「実行」のノウハウを集大成―

『経営は「実行」』

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ラリー・ボシディ／ラム・チャラン／チャールズ・バーク著　高遠裕子訳
四六判　1890円（税込）
日本経済新聞社

　誰も気づかなかった「実行」のノウハウを、はじめて説き明かした「生きた経営の教科書」として高い評価と話題を呼んだ、全米ベストセラー・ビジネス書の日本語版がついに登場。

　経営における「実行」とは、単に何かをすることではない。戦略と、人材、業務を結び付け、物事をきちんと遂行し、成果を上げるための体系的なノウハウのことだ。

　どんなお題目を並べても、実行できなければ意味がない。実行の文化が根づいていなければ、どんな立派なビジョンや戦略があっても結果は出ない。

　すべては「実行」できるかどうか、にかかっている。「実行」は企業のリーダーにとっての最大の仕事だ。

　ビジョンもある。戦略もある。人材もいる。にもかかわらず、成果が上がらないのはなぜなのか。それは、企業や組織に「実行」の文化が根づいていないからにほかならない。では、どうすれば「実行」できるのか。

　辣腕経営者と名コンサルタントが、豊富な経験をもとに「実行」のすべてを解き明かす。

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―新しい社会システムを考える―

『企業社会のリコンストラクション』

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谷本寛治著
A5判　5040円（税込）
千倉書房

　海外調査を含む共同研究・インタビュー調査他様々な会合での議論を通して、多様で幅広い視点から社会分析をしてきた著者が、企業社会システムの構造とそのリコンストラクションを理解するために、企業と社会はどのような関係にあるのか、企業社会システムはどのように構造化されているのか、そしてそのシステムをリコンストラクトしていく様々な動きをどう理解すればいいのか、市民の公共意識の変化、NPO/NGOの成熟・影響力の拡大など、広く関心を持って考察し、今時代が求める新しい企業像を提示する注目の書である。

　本書は企業を中心に形成された社会経済システムをトータルに理解する重要性を提示した前著『企業社会システム論』での課題である、企業社会システムの転換について基礎理論的な理解と運動論の重要さ、そしてその可能性の具体的な動きとプロセスに言及し、これまでのシステムの何がどのように問われ、どう変化しようとしているのかに言及する。